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PRODUCTS / Google Gemini

Google、Geminiの「Gems」を「Skills」に置き換え — SKILL.md準拠、複数スタック可能に

再利用可能なカスタム指示「Skills」がGeminiアプリとWorkspaceに展開。Gemsは2026年11月17日に設定画面へ移り、法人向けは2027年3月以降に作成・利用が終了、残存分は下書きスキルへ自動移行される。

Googleは2026年9月30日、GeminiアプリとGoogle Workspaceに「Skills(スキル)」を導入し、従来のカスタマイズ機能「Gems(ジェム)」を段階的に置き換えると発表した。Skillsはプロンプト時に呼び出せる再利用可能なカスタム指示で、複数の指示を重ね掛けできる点と、オープンなMarkdownベースのSKILL.md標準に準拠する点が特徴だ。Workspaceでは10月5日から、Geminiアプリでは10月13日から順次展開し、いずれも11月中旬の完了を見込む。以下は公式発表の内容整理であり、スケジュールはすべて同社が示した予定である。

Skillsとは — 再利用可能なカスタム指示

  • 概要: Skillsは、Geminiアプリや多くのWorkspaceアプリでプロンプト入力時に利用できる、再利用可能なカスタム指示だ。たとえばブランドの文体を守るスキルや、授業準備を省力化するスキルを作成し、必要な場面で呼び出せる。
  • 使い方: Docsなどではスキルビルダーを使ってチーム向けの新規スキルを作成・共有できる。公式が公開したデモでは、「Proposal Architect」スキルを使って提案書の起草を支援する様子が示されている。
  • 同期の注意点: 現時点ではSkillsはGeminiアプリとWorkspaceアプリ間で同期されない。両方で使いたい場合は、それぞれで別々に作成する必要があるとしている。

Docsのスキルビルダーで「Proposal Architect」スキルを使って提案書を起草するデモ

出典: Google Workspace Updates(画像は同ページ掲載のデモGIF)

Gemsとの違い — インライン実行とSKILL.md準拠

  • 重ね掛け: Gemsとは異なり、Skillsは統一された会話スレッド内でインラインに動作するため、1つのプロンプトで複数のカスタム指示を組み合わせられる。教育者が「週刊ニュースレター」スキルと「組織のブランド指針」スキルを組み合わせたり、ビジネスユーザーが「ベンダー評価」スキルと「役員向けメール起草」スキルを組み合わせて分析と文書作成を一段階で済ませたりできる例が挙げられている。
  • オープン標準: SkillsはオープンなMarkdownネイティブのSKILL.md標準を全面的に採用している。他のプラットフォームで作成したスキルをGeminiアプリやWorkspaceアプリにコピーして持ち込めるとしている。

移行スケジュール — Gemsは設定画面を経て自動移行へ

  • 展開開始: Workspace向けSkillsは2026年10月5日から順次展開(Rapid Releaseは10月12日完了見込み、Scheduled Releaseは10月19日開始で11月中旬完了見込み)。Geminiアプリ向けは2026年10月13日から順次展開し、11月中旬の完了を見込む。
  • 2026年11月17日: GemsはGeminiアプリの設定画面に移動するが、作成・編集・利用は引き続き可能。
  • 2027年3月1日以降(法人・企業向け): Gemsの作成・編集・利用が終了し、設定画面からも削除される。Workspace Studioの「Ask a Gem」ステップを含むフローは動作しなくなる。Geminiアプリ内に残ったGemsは下書きスキルへ自動移行される。
  • 2027年6月1日以降(教育向け): 上記と同様の終了・自動移行がGoogle ClassroomやGemini LTI対応の第三者LMSにも適用される。なお新規にWorkspace Studioフローで「Ask a Gem」ステップを作成することはすでにできなくなっており、既存フローは当面動作を続けるとしている。
  • 提供対象: GeminiアプリのSkillsはすべてのWorkspace顧客と個人のGoogleアカウント利用者が対象。WorkspaceのSkillsはBusiness Starter/Standard/Plus、Enterprise Starter/Standard/Plus、Google AI Pro for Education、AI Expanded Accessが対象で、18歳以上のユーザーのみ利用できる。管理者向けには自動移行の詳細を少なくとも30日前に共有するとしている。

出典

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